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私塾界3月号の特集『FC塾最前線、ビジネスモデルに変化あり！』に先駆けて、2010年度の個別指導FC塾のランキングをまとめてみた。今回対象とした企業は41社、ランキング項目は「企業売上高規模」「教室数」「年間教室展開数」「FC教室比率」の４つである。

なお、データは筆者が担当した『2010−2011学習塾白書「FC塾の現状」』から引用した。

企業売上高規模は、売上高350億円超のECCベストワン展開するECCが断トツの1位。2位は個別指導Axis のワオ・コーポレーション、3位に個別指導FC王者、明光義塾の明光ネットワークジャパン。以下、京進スクール・ワンの京進、スクールIEの拓人が続く。なお、売上高を公開していない企業は掲載していない。

個別専門の明光を差し置いて、異業種と集団指導からの参入企業が1,2位となった。個別指導FC に参入する企業が後を絶たないことから、この傾向はしばらく続くと思われる。

教室数は、約1900教室の明光義塾が他を寄せ付けない。圧倒的な強さだ。2位以下は、ITTO個別指導学院のジー・エデュケーション、関塾、スクールIEが続く。

既存のFCモデルだと、全国展開して2500教室あたりが限界値だろう。しかし、この壁を打ち破る新しい形のビジネスが続々と誕生している。一例をあげると、既存の教室よりも一回りもふた回りも小さく、より小さな商圏を対象として教室展開するモデル、既存の教室に塾以外の付加価値のあるパッケージ（英語教室や学習教室など）を併設導入するモデル、そして海外に飛び出して教室展開するケース。大きく分けてこの3パターンが、現在のトレンドになりつつある。

年間教室展開数も、年間約70教室出展している明光義塾が強い。しかし、個別指導FCの競争は激化しており、2位のITTO個別指導学院がかなり肉薄している。同社はがんばる学園から始まり、ITTO個別指導学院、NOVAを併設したみやび個別指導学院、女性専用のすみれ個別指導学院と続々と新たなブランドを立ち上げている。

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FC教室比率は、SANSTEP進学ゼミの教育進学会、ペガサス、早稲田育英ゼミナール、学研CAIスクール、個別指導のセルモあたりが、ほぼ100％FC教室だ。各企業の平均値はや67.7％だった。ただし、FCと直営教室を分けて公開している企業が約半数であったことを踏まえると、この数値はまだまだ上がると思われる。

どうやら個別指導FC展開する企業の多くが、FC教室展開戦略をとっている。これはなにも塾に限ったことでなく、大手コンビニのFC店比率は約90％前後、マクドナルドは約70％程度（現在、直営店からFC店へ転換中）と、やはりFCの方が比率が高い。

「FC教室展開戦略」は財務体質の強化、「直営教室展開」は売上増と、そもそも戦略の意味合いが違う。各企業にとってそれぞれ、FC教室比率の適正値があるはずだ。ちなみに明光義塾は約90％であった。